機器や配管類の寿命とメンテナンス
住宅の建築構造別の法定耐用年数は
鉄骨鉄筋コンクリート造りや、鉄筋コンクリート造りで60年。
鉄骨造りで40年となっています。
しかし、建築設備の耐用年数は、おおむね建築躯体に対して
2分の1～3分の1程度であり、設備の耐用年数を建築に近づけることが求められています。
定期的で適切なメンテナンスをしておくことが
設備の耐用年数を延ばすポイントとなります。
メンテナンスは大きく分けて「予防保全」と「事後保全」があります。
故障に関係なく定期的に部品を交換したり
常に状態監視する予防保全は費用面での負担がかかるため
一般的にはトラブルが発生してからの事後保全が、大半を占める実情があります。
しかし、予防保全をおこなった場合と、事後保全で対処する場合を比べると
機器・弁類・配管の寿命は大幅に差があります。
たとえば、水中に没したり空気中に露出することが繰り返される「水中排水ポンプ」などは
地上に設置される機器と比べて寿命は3分の1程度といわれています。
当面の維持管理費は増えてしまいますが
長期的にみたときには予防保全のほうが総合的にメリットがあるといえます。
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